電子書籍と紙書籍を同時出版するメリット｜費用・活用方法・向いている人を解説

「電子書籍と紙書籍の両方を作るなら、費用も単純に倍になるのでは？」と不安に感じる方は少なくありません。

電子はオンラインで購入先を案内し、紙は面談・講演・紹介の場で直接手渡すという役割分担ができます。

この記事では、両形式の費用・追加作業・改訂の手間を整理し、同時出版が自分に適しているか判断できるよう比較します。

電子書籍と紙書籍の同時出版とは？

ここでいう同時出版とは、一つの企画・原稿をもとに電子書籍版と紙書籍版の両方を制作し、同じ出版プロジェクトとして展開することです。ただし、両形式を制作することと、厳密に同じ日に発売することは別です。

電子版と紙版では、入稿後の審査や確認工程が異なります。紙の本を講演やイベントで配る場合は、販売開始だけでなく、印刷・配送を経て手元に届く日まで逆算する必要があります。

形式ごとの費用項目、制作工程、配布場面、改訂の手間を整理すると、次のようになります。

• 電子書籍のみ：原稿制作・編集に加え、電子書籍用データへの変換、表紙、端末表示の確認などが費用項目です。Webサイトやメールから購入先を案内しやすく、改訂時は電子データを修正して再申請します。
• 紙書籍のみ：原稿制作・編集に加え、紙用組版、表紙・背表紙・裏表紙、印刷用データの確認が必要です。印刷費や送料も確認します。面談や講演で手渡せますが、すでに配布した本の内容は更新できません。
• 同時出版：企画・原稿・編集を共有し、電子向けと紙向けの仕上げをそれぞれ行います。共通工程に両形式の制作・確認費用が加わり、オンライン案内と対面配布に使えます。改訂時は両方のデータと表示を確認します。

メリット① 読者の読み方・購入方法に対応できる

電子書籍は、スマートフォンやタブレットなどに入れて持ち歩きやすく、場所を選ばず読み進めたい人に向いています。リフロー型では、対応端末やアプリで文字サイズを変えながら読めます。検索やSNSで本を知った読者へ、その場で購入先を案内しやすい点も特徴です。

一方、紙書籍はページへ書き込みをしたい場合や、前後のページを行き来しながら図や説明を見比べたい場合に使いやすいことがあります。読みやすさは年齢だけで決まらず、内容や読む場所、本人の好みによって異なります。

両形式を用意するメリットは、読者が使いやすい形式を選べることです。形式を増やせば売上が増えるとは限りません。実際の販売数は、内容、価格、認知度、購入までの案内方法にも左右されます。

メリット② オンラインと対面で本を活用できる

電子書籍は、自社サイト、メール、プロフィール、オンライン商談などから購入先を案内する用途に使えます。紙書籍は、商談、相談、講演、紹介、採用面談など、実際に会う場面で渡せます。

例えば、Webサイトの記事を読んだ人に電子書籍を案内し、背景や考え方を体系的に読んでもらう方法があります。一方、講演で紙書籍を渡した相手には、書籍内の専用QRコードから支援内容や相談窓口を確認してもらえます。

ここでは、本の販売収益と、事業への貢献を分けて評価することが大切です。販売収益は冊数、価格、著者が受け取る印税で確認します。事業への貢献は、面談での活用、書籍経由の相談、紹介の発生などで確認します。

書籍専用のQRコードやURLを用意し、アクセス数、相談数、紹介経由の流入を記録すると、出版後の改善材料になります。案内ページの相談ボタンのクリック、フォーム入力開始、相談申込完了まで確認すれば、読者がどの段階で止まっているかも把握しやすくなります。

本を出しただけで相談や成約が増える保証はありません。読者の疑問に答える内容と、読後に次の行動を選べる案内をセットで用意しましょう。

メリット③ 一つの原稿を複数の接点で使える

同時出版では、電子版と紙版のために最初から別々の本文を書く必要はありません。企画、章構成、本文、内容面の編集・校正を共通化できるため、一度整理した専門知識を異なる読書環境へ届けられます。

ただし、原稿が共通でも、完成データと確認作業は形式ごとに必要です。電子書籍のリフロー型では、画面サイズや文字設定によって配置が変わります。固定レイアウト型では紙面に近い配置が維持されるため、採用する形式に合わせた確認が必要です。

紙書籍では、判型、余白、ページ番号、見開き、改ページ、図表サイズを設計します。電子版の表紙画像だけでは足りず、紙版には裏表紙と背表紙を含むデータの調整も必要です。

例えば目次は、電子版では項目を選んで該当箇所へ移動できるか、紙版ではページ番号が合っているかを確認します。同じ図表でも、スマートフォンで文字が小さすぎないか、紙面では余白や綴じ側に近すぎないかという別々の確認が必要になります。

同時出版のデメリットと費用・日程の注意点

同時出版では形式別の制作と校正が増えます。ただし、共通工程があるため、費用が自動的に二倍になるわけではありません。見積もりでは、原稿制作・編集などの共通費と、電子変換、紙用組版、表紙調整、校正刷りなどの追加費を分けて確認しましょう。

出版代行の予算は、依頼範囲に応じて10万〜100万円の幅を目安に比較できます。これは一律の市場統計ではなく、既存原稿の整形から、取材・執筆支援、紙版制作、販売後の案内ページまで、任せる範囲によって変わる予算の目安です。部分的な依頼で10万円未満になる場合や、100万円を超える企画もあります。

依頼範囲と料金の見方は、出版代行とは？費用・選び方でも整理しています。

PODは、注文後に必要な冊数を印刷する仕組みです。通常、販売用在庫を著者があらかじめ大量購入して保管する必要はありません。一方、一括印刷は部数を増やすと一冊当たりの単価が下がる場合がありますが、初期支出、保管場所、余剰在庫を考える必要があります。

PODでも、講演や紹介で配る贈呈用の著者購入、送料、手元に置く冊数は別です。例えば「月5冊を3か月配るため15冊必要」という想定なら、配布予定に合わせて15冊程度を購入する、必要時に分けて注文するなどの方法を検討できます。販売用在庫を持たずに済むことと、出版費用を回収できることは別です。

改訂では、電子版と紙版の両方へ変更を反映し、再確認します。すでに配布した紙書籍は更新できないため、制度、料金、サービス内容など、変更されやすい情報を掲載するときは注意が必要です。

日程について、cortis出版は原稿素材がある場合に最短30日と案内しています。原稿執筆から始める場合は、公式FAQで40〜60日が目安とされています。

ただし、30日の厳密な起算点が契約日、素材受領日、原稿確定日のどれか、完成データの納品と販売開始のどこまでを含むかは、公開情報だけでは確定できません。校正の契約回数も含め、見積もり時に明文化して確認する必要があります。

短納期で進める場合も、原稿の完成度、著者の確認・返答期限、修正回数、電子と紙それぞれの校正、KDP審査の余裕を確保しましょう。講演で使うなら、紙の本が届く期限も別に設定します。

同時出版が向く人・片方から始めるとよい人

判断の軸は、読者の好み、オンラインと対面の利用場面、予算、原稿の準備状況です。職業名だけで決める必要はありません。

• 同時出版が向く人：オンラインで本を案内しながら、顧客、取引先、講演参加者などへ紙の本を渡す予定がある人。両形式の追加制作費と確認時間を確保できることも条件です。
• 電子版から始めるとよい人：活動がオンライン中心で、読者も電子で読むことに慣れている人。紙の配布予定がなく、まず制作予算を抑えて公開したい場合にも検討できます。
• 紙版を優先するとよい人：講演や面談での配布が中心で、読者が紙への書き込みや手元での参照を希望している人。
• 先に原稿を固めるとよい人：対象読者や章構成がまだ大きく変わる段階の人。先に内容を整理すれば、電子と紙の両方を繰り返し修正する負担を抑えられます。

紙を渡す相手が決まっていないなら、電子版の公開後に必要性を確認して紙版を追加する方法もあります。迷う場合は、自分の場合の費用と進め方を確認するところから整理できます。

経営者・士業・専門家の出版活用例

以下は実績ではなく、出版後の使い道を考えるための想定例です。

想定例1：税理士が経営相談前に関連章を案内する

資金繰りや経営管理について出版した税理士が、自社サイトで電子書籍の購入先を案内します。すでに本を持っている相談者には、予約時に相談テーマと関連する章を伝え、希望があれば事前に読んでもらいます。

面談では、本で説明した基本事項を踏まえて、相談者自身の状況を確認します。対面時に紙版を渡せば、相談後も関連箇所を参照できます。本は個別相談を代替するものではなく、専門領域や説明の考え方を伝える役割を担います。

想定例2：コンサルタントが講演後に紙書籍を手渡す

組織づくりの講演を行うコンサルタントが、オンライン参加者には電子版の購入先を案内し、会場では希望者に紙版を渡します。紙版には相談先のQRコードを設け、講演後に支援内容を確認できるようにします。

アクセスと相談を経路別に記録すれば、講演、書籍、紹介のどこから問い合わせにつながったかを確認できます。紹介者にも、相手の悩みに合う章を伝えておくと、本を渡す理由が明確になります。

想定例3：経営者が採用面談で理念を伝える

創業背景、仕事への考え方、顧客との向き合い方をまとめた本を、採用候補者に案内します。事前には電子版、対面の場では紙版を用意し、面談では印象に残った箇所や疑問を話し合います。

この場合の評価は印税だけではありません。候補者に価値観が伝わったか、面談で具体的な対話に使えたかを振り返ります。本を渡すことによる採用成果や定着率の向上を保証するものではありません。

cortis出版で進める場合の費用と流れ

cortis出版は、10万円〜・最短30日・印税100%著者帰属を案内しています。ただし、それぞれに適用条件があり、10万円で電子・紙の同時出版をすべて依頼できるという意味ではありません。

公式料金ページに掲載されている範囲は、次のとおりです。

• 電子書籍化：10万円〜。既存原稿の整形、EPUB化、簡易表紙、KDP登録準備。
• 丸ごと出版：30万円〜。企画の整理、原稿制作・編集、表紙制作、電子・紙の出版準備。
• 営業資産化：50万円〜。出版導線設計、書籍LP制作、SEO記事・noteからの案内、相談CTA設計。

費用は素材量、ページ数、インタビューの有無、紙版の有無で変わります。FAQには「BASIC10万円税込」との記載がありますが、料金ページとはプラン名や掲載範囲に差があり、料金ページ自体には税込・税別の明記がありません。現行プランの税区分、紙版の追加費、修正費、印刷・送料を含めた総額を見積もりで確認してください。

制作の基本的な流れは、相談、企画、契約、執筆・編集、デザイン、校正・最終確認、検収・入金、KDP入稿・審査です。ヒアリングや執筆支援は提供されていますが、10万円のプランにすべて含まれるとは限りません。

忙しい著者でも依頼しやすくするため、契約前に作業分担を整理しましょう。

• 著者が担うこと：出版目的の共有、経験・資料・既存原稿の提供、専門内容の事実確認、引用や画像の権利確認に必要な情報提供、原稿・デザイン・校正の確認と承認。
• 代行へ依頼すること：契約範囲に応じた企画整理、構成、ヒアリング・執筆支援、編集、校正、表紙制作、電子データ調整、紙用組版、入稿準備など。

印税100%著者帰属とは、売上全額がそのまま著者に入る意味ではありません。ストア側の条件で計算された著者ロイヤリティを、cortis出版が追加で分配取得しないという意味です。著作権の著者帰属とは別の条件で、詳細は公式FAQでも確認できます。

例えば、Amazon KDPのペーパーバックのロイヤリティに関する公式説明では、Amazon.co.jpの希望小売価格が999円以下なら50%、1,000円以上なら60%の料率が適用され、そこから印刷費が差し引かれます。

説明用に、KDPへ入力する税抜希望小売価格を1,500円、印刷費を仮に500円とすると、1,500円×60%−500円＝印税400円です。税抜価格のうちストア側に相当する部分が600円、印刷費が500円、著者ロイヤリティが400円になります。印刷費500円は仮定であり、実際の費用は本の仕様や販売先の条件で変わります。

印税を全額受け取れても、制作費や贈呈用の購入費がなくなるわけではありません。販売収益での回収と、商談・講演・紹介での活用を分けて判断しましょう。依頼先を検討する際は、KDP出版代行おすすめ比較も参考にしてください。

cortis出版では、原稿や希望時期が未定の段階でも相談できます。無料相談では、出版目的・電子と紙の形式・概算費用・スケジュールを整理し、自分の場合に必要な制作範囲を確認できます。

出版目的、希望時期、原稿の有無、連絡先を中心に、分かる範囲でお知らせください。同時出版を決める前に、誰へどう届ける本なのかから一緒に整理しましょう。

電子＋紙の出版について無料で相談する